費用について

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妊婦健診検査内容と料金
分娩費用
出産育児一時金の直接支払い制度について
室料について

妊婦健診検査内容と料金

妊婦健診の内容と料金のお知らせ
各週数における検査内容とそれに伴う健診料の概算は以下のとおりです。
妊婦健診で補助券が利用できない場合は、払い戻しによる助成が受けられます。
申請方法につきましては、お住まいの市区町村へお問い合わせください。

2025年1月1日現在

妊娠週数	概算金額	基本検査	補助券
8から11週	32,525円＋α　（子宮頸がん検査実施の場合：37,325円)	妊婦健診、超音波、初期採血 ※子宮頸がん検診を受けていない方は追加検査がございます。（4,800円）	－
12から15週	11,770円＋α	妊婦健診、超音波、助産外来、検査（クラミジア）	－
16から19週	3,100円＋α	妊婦健診、助産外来	－
20から21週	6,400円＋α	妊婦健診、超音波	－
22から25週	3,100円＋α	妊婦健診、助産外来	－
26から27週	18,565円＋α	妊婦健診、超音波、中期採血	－
28から29週	3,100円＋α	妊婦健診、助産外来	－
30から31週	6,400円＋α	妊婦健診、超音波	－
32から33週	3,100円＋α	妊婦健診、助産外来	－
34から35週	18,895円＋α	妊婦健診、超音波、後期採血	－
36週	8,200円＋α	妊婦健診、助産外来、ＧＢＳ	－
37週	9,550円＋α	妊婦健診、超音波、ＮＳＴ	－
38週	6,250円＋α	妊婦健診、助産外来、ＮＳＴ	－
39週	9,550円＋α	妊婦健診、超音波、ＮＳＴ	－
40週	4,250円＋α	妊婦健診、ＮＳＴ	－

検査内容等は妊婦さんの状態や体調により変わります。
基本検査以外に別途検査費（＋α：3,000円から 15,000円程度）が発生する場合があります。詳しくは明細書をご覧ください

妊婦健診は妊婦健康診査受診票（公的助成券）が利用できます。
妊婦健康診査受診票（公的助成券）の金額はお住まいの自治体により異なります。

※検査項目については、東京都のガイドラインに沿った項目を実施しています。
※料金につきましては、医事課までお問合わせください。

当院は、地域周産期母子医療センターとして多くの妊婦さんの出産のお手伝いをしてまいりました。
今後ともより一層満足いただける医療サービスと安全・安心な産科医療の提供に努めてまいります。

妊婦健診の内容と料金（PDF版）（PDF ファイル 0.25MB）

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分娩費用

	費用	入院期間
正常分娩の場合	約55万円から65万円	約7日間
帝王切開の場合	約50万円	約11日間（※保険適用）
無痛分娩の場合	分娩費用+約10万円	約7～8日間

※分娩時間や曜日により、費用が変動いたします。

上記の金額は、出産育児一時金適用前の金額です。
「出産育児一時金直接支払い制度」をご利用いただくと、お支払いただく金額は差額のみとなります。

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出産育児一時金の直接支払い制度について

当院では、出産育児一時金の医療機関等への直接支払い制度をご利用いただけます。

制度の概要

妊婦の方がご加入されている医療保険者に、当院が妊婦の方に代わって出産育児一時金※を請求いたします。
なお、手続きについて、手数料はいただきません。
※家族出産育児一時金、共済の出産費及び家族出産費を含みます。

退院時に当院から請求する出産費用について、原則として、50万円の一時金の範囲内で、現金等でお支払いただく必要がなくなります。
出産費用が50万円を超えた場合は、不足額を窓口でお支払いただきます。
出産費用が50万円未満で収まった場合は、その差額を医療保険者に請求することができます。
（当院が医療保険者から受け取った一時金の額の範囲で、妊婦の方へ一時金の支給があったものとして取り扱われます。）

上記の制度を利用せずに、一時金を医療保険者から受け取ることもできます。この場合、出産費用全額を退院時に現金等でお支払いただくことになります。お手続きが必要となりますので、お申し出ください。
出産育児一時金の医療機関等への直接支払い制度を利用しない場合には、入院保証金10万円が必要です。

※入院保証金のお支払いにつきましては、カードのご利用ができません。恐れ入りますが、現金をご用意ください。

入院費用のお支払いについてはこちら

手続きについて

出産育児一時金の医療機関等への直接支払制度を利用されるかどうか、合意書を取り交わして確認させていただいております。
※文書による合意が得られない場合、本制度をご利用できませんのでご注意ください。

この制度の利用にあたっては、公的医療保険に加入されていることが必要です。有効なマイナンバーカード（マイナ保険証）または資格確認書の提示がない場合は、この制度をご利用できませんので、ご注意ください。
退職後半年以内に出産される方で、在職時とは別の医療保険（国民健康保険など）に加入されている方は、一定条件を満たす場合に在職時の医療保険から給付を受けることができます。この場合、在職時の医療保険者から発行される資格喪失証明書（出産育児一時金用）を、マイナンバーカード（マイナ保険証）または資格確認書と併せて提示してください。なお、詳細については、以前のお勤め先または健康保険組合等にお問い合わせください。

お問い合わせ先

南棟1階患者相談窓口
電話番号：042-722-2230（内線 7131または7132）

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室料について

大部屋（4人部屋）は無料です。
特別室（1人部屋）は有料となります。ご希望の方は、入院時にお申し出ください。

部屋	室料	仕様
タイプ①（3部屋）	1日あたり10,000円	トイレ付
タイプ②（1部屋）	1日あたり12,000円	トイレ、シャワー付

※満床時は、空床になるまで大部屋でお待ちいただくことがあります。
また、治療上の理由により、個室から大部屋へ移動していただく場合がございます